ホルマリンアルコールはどのような成分か？

【質問】ホルマリンアルコールというものを最近知りました。消臭効果が見込めるというような記載を見つけましたが、それ以上の詳しい情報が見当たらず、作用機序などわからずこちらでご質問させていただけますと助かります。何卒よろしくお願いいたします。

1. 結論

・「ホルマリンアルコール」は病理で組織を固定する液。中身はホルムアルデヒド（HCHO）＋エタノール。消臭剤の正式名称ではない。
例：40%ホルムアルデヒド 100 mL＋95%エタノール 900 mL (必要に応じて酢酸カルシウム 0.5 g)、固定時間 12–24 時間。

・HCHO はアミン(臭気の原因になりやすい成分)と反応して、揮発しにくい形に変える(架橋・固定化)ため理論上では臭いが弱まる。微生物も失活します。

・HCHO はIARC Group 1（ヒト発がん）。室内基準は0.08 ppm、職場の管理濃度は0.1 ppmと厳格な管理が必須。日常の消臭目的に用いるのは不適切。

・研究室・病理などで HCHO を扱う場合は、局所排気で 0.1 ppm 以下の維持、6か月ごとの作業環境測定、記録30年保存など特化則を守ります（特殊健診は不要／一般健診を6か月ごと）。

2. 背景

HCHOは病理で10%中性緩衝ホルマリン（≒4% HCHO）として標準的に使われます。強い求電子性によりアミノ基 (–NH₂)等へ付加→架橋するため、組織固定と広範な殺菌を示します。一方、粘膜刺激・感作性に加えヒト発がんがあり、室内0.08 ppm・職域0.1 ppmの厳格管理が必要です。悪臭の多くは揮発性アミン・硫黄化合物で、HCHOはそれらを化学的に固定し得るものの、曝露リスク>便益となりやすく、医療・介護空間の消臭剤としての使用は推奨されません［2–4］。

3. 報告

公的資料・基準

厚労省/NIHS 室内濃度指針：ホルムアルデヒド 100 µg/m³（0.08 ppm）。一般環境の管理目安［3］
JSOH/管理濃度：職域の管理濃度 0.1 ppm。許容濃度等の勧告に整合［4］
IARC Monographs：HCHO＝Group 1（ヒト発がん）［2］
特化則改正（2008）：特定第2類・特別管理物質、作業環境測定（6か月ごと）・記録30年保存、特殊健診は不要（一般健診6か月ごと）［5］。
病理部門の実務：局排等の性能は抑制濃度0.1 ppm以下を維持。

研究・技術

固定の化学機構：HCHOのメチロール化→シッフ塩基→架橋（タンパク・核酸）を同定
10%NBF≒4% HCHOの技術基盤（総説）［参考］
臭気閾値：0.05–1 ppmと幅が広く、匂い検知＝必ず超過とは限らない（ただし0.1 ppm近傍～超の可能性は高い）。

4. 関連した質問（Q&A）

Q1. ホルマリンアルコールの標準処方は？
A. 40% HCHO 100 mL＋95% EtOH 900 mL（必要に応じCa酢酸0.5 g）、固定12–24 hが典型です。10%NBF≒4% HCHOも標準固定液です［引用1］。

Q2.消臭の化学的原理は？
A. 一次アミン→シッフ塩基→–CH₂–架橋で揮発性アミンを非揮発化／固定し、微生物も失活します。ただし非選択的反応＋発がん性のため空間散布は不適です［引用2,4］。

Q3. 規制・目安濃度は？
A. 室内0.08 ppm、管理濃度0.1 ppm。特化則で局排・6か月ごとの測定・記録30年保存*健診は一般健診（6か月毎）です［引用3–5］。

Q4. 代替の消臭手段は？
A. 原因除去・換気を最優先に、弱酸によるアミン中和、酸化（次亜・二酸化塩素※）、吸着（活性炭）、生物脱臭など。※WHOは飲料水の枠組で評価しており、室内空気の一般指針は未設定。機器・濃度・残留管理が前提です［引用6］。

Q5. 廃液はどう扱う？
A. 未処理排出は不可。SDS・自治体条例に従い中和・委託処理が原則。下水へ流出を避ける旨が安全資料に明記されています［引用8,10］。

5. まとめ

・消臭目的では使わない。 (HCHO は発がん性：室内 0.08 ppm／職域 0.1 ppm)

・HCHO を使う現場は特化則を順守。局排で0.1 ppm 以下、6か月ごと測定、記録30年保存、一般健診6か月ごと。

・やってはいけないこと：病棟や居室での噴霧／未処理の排水流下／SDS・手順書を無視した運用。

6. 参考文献

引用文献
1）Leica Biosystems. Alcoholic formalin
2）IARC. Formaldehyde. IARC Monographs Vol.88; 2006.
3）厚労省/NIHS. 室内濃度指針
4）厚労省安全衛生資資料.
5）厚労省. 特化則改正（2008）・事務連絡：特殊健診は不要／一般健診6か月ごと、記録30年保存.
6）WHO. Chlorine dioxide, chlorite and chlorate—GDWQ Fact Sheet